『緩和薬物療法認定薬剤師の介入の医療経済効果に関する多施設共同後方的観察研究』 に関する調査
2022年2月
日本緩和医療薬学会
臨床研究委員会委員長 髙瀬 久光
研究代表者 川尻 雄大
課題名
緩和薬物療法認定薬剤師の介入の医療経済効果に関する多施設共同後方的観察研究
目的
近年、薬剤師の介入における医療経済効果を評価する研究が複数され始めている中で、緩和薬物療法認定薬剤師による薬学的介入における医療経済学的な効果に関するデータは存在しません。
本研究では、がん性疼痛治療において医療用麻薬を使用している患者を対象に、各施設における緩和薬物療法認定薬剤師及び非認定薬剤師の介入による薬剤費削減ならびに副作用回避に基づく医療経済効果を調査し、これらに対する緩和薬物療法認定薬剤師の介入効果を明らかとすることを目的とします。
方法
2021年9月1日～30日に担当したがん疼痛に対して医療用麻薬を使用した患者のうち、薬剤師（ご自身）の提案により、下記に該当する症例について、Excelシート（調査シート）に情報の収集をお願いします。
各施設から収集する情報
・薬剤の中止・削減を実施した症例
・薬剤の変更（オピオイド・スイッチングを含む）を実施した症例
・薬剤の追加を実施した症例
得られた症例情報をもとに学会の担当委員が解析を行い、下記の2つの主要評価項目について、緩和薬物療法認定薬剤師と非認定薬剤師の介入効果の違いを検証します。
主要評価項目
・薬剤削減額
・副作用回避に基づく医療経済学的効果
【捕捉情報】
1) 薬剤師の介入による医療経済学的効果を緩和薬物療法認定薬剤師と非認定薬剤師との比較をする研究ですので、緩和薬物療法認定薬剤師も非認定薬剤師も一定数の方の参加が必要となります。認定をお持ちの方も、お持ちでない方も積極的なご参加をお願いいたします。
参加を検討される方は、下記のGoogle formよりご回答をお願いいたします。
アンケート回答URL
https://forms.gle/HqVo6uaBq4b7E6W29
参加登録締め切り：2022年2月28日（月）
（調査期間：2022年4月30日まで）
2）上記1)で参加に同意された方には、メールにてExcelシート（調査シート）等を送付させていただきます。担当された症例を調査シートに個人名などの個人情報を除した形でおまとめください。さらに、Excelファイルにパスワードを付して、下記連絡先までご提出をお願いいたします。（調査シートの提出締め切り：2022年4月30日）
3）本研究の実施については、九州大学の倫理委員会で審議され、一括承認を受けております（許可番号21105-00）。
4)『緩和薬物療法認定薬剤師の介入の医療経済効果に関する多施設共同後方的観察研究』におけるQ&A（※お問い合わせの前にご確認ください。）
ご理解・ご協力を賜りますよう 何卒よろしくお願い申し上げます。
【本件に関する連絡先】
日本緩和医療薬学会 臨床研究委員会委員
九州大学大学院 薬学研究院 川尻 雄大
E-mail : kawashiri.takehiro.650●m.kyushu-u.ac.jp（←●は@に変え送信ください）